ふるさと納税を活用した節約術をご案内していきます。おすすめの返礼品や初めての方に向けて仕組みや留意点、ポータルサイトの選び方を補足しています。
納税先は、故郷や旅行で訪れたことがある先、魅力的な返礼品、災害にあわれた地域で選んでいます。
地元の名産品を検索していると、里帰りしている気持ちになりますし、旅行に行った先を検索していると、思い出の地をもう一度旅行しているような気持ちになります。
時間を忘れて、検索サイトを眺めていられるのも、ふるさと納税の嬉しい一面です。
2022年度は、防災グッズ、生活用品を選びました。里帰りのときに父のふるさと納税も年末駆け込みでフォローしたエピソードも記載しています。
2022年度 私の寄付の実践
2022年度に寄付して、受け取った返礼品をご案内します。
・ 保存水2ℓ×6本×2箱(5年保存):大分県日田市
・ 非常食(おかず)肉じゃが, 豚汁, 筑前煮 各4パック(計12パック):福島県桑折町
・ 非常食(パン)37ヶ月保存可 100g×6缶(パン):兵庫県高砂市
・ 非常食(非常食セット)永谷園のフリーズドライごはん6食、パン缶3缶、保存水500ml×6本(7年保存):福島県いわき市
・ キッチンペーパー 70カット, 4ロール×12パック:大分県大分市
・ トイレットペーパー ダブル 12ロール×6パック:大分県大分市
・ サントリー天然水 2ℓ×6本×2箱:長野県大町市
一つひとつご案内していきます。
保存水2ℓ×6本×2箱(5年保存) :大分県日田市
自然の恵み豊かな水郷日田の地で生まれた保存水です。
毎年のように地震や台風、豪雨、大雪などの自然災害が発生しているように。万一の事態に、家族を守るために水を保存します。
飲料水の備蓄は、家族1人につき1日3リットル×3日分(1人あたり9リットル)が目安といわれています。
1日3リットルという目安は飲み水としてだけではありません。「食品を茹でる」「カップ麺にお湯を注ぐ」など、食事に必要な水分も含めた量です。
食事では水分が多く使われます。そのため、1日3リットルを目安に余裕を持って備えておく必要があります。
災害時は断水や水不足などに陥りやすいことから、あらかじめあらゆるシーンを想定した水の確保が大切です。
ではなぜ「3日分」と言われるのでしょうか。それは人命救助のタイムリミットが「72時間」だからのようです。
過去に起こった災害の事例でも人が飲まず食わずで生存できる時間とされる72時間を越えると生存率が急激に落ちていることから、災害発生後の72時間には救出・救助活動が最優先に行なわれます。
ライフライン復旧などの支援は72時間経過した後になるので3日間は自分たちだけで何とか過ごせるように準備しておこうという考えとのことです。
「3日分」にはこのような意味がありますが、できれば7日分用意しても用意しすぎるということはないと思います。
なお、通常のペットボトルの水と長期保存の水とでは同じ中身はです。長期保存水に保存料が入ったりしているわけではありません。違うのはペットボトルの容器。容器の中の水分量が減らない工夫がされているのが長期保存水なのです。
非常食(おかず)肉じゃが, 豚汁, 筑前煮 各4パック(計12パック):福島県桑折町
定番の家庭の味である肉じゃが、野菜に鶏肉のうまみがしみ込んだ筑前煮、具だくさんの豚汁。美味しい防災食3点セットです。
製造日より5年間は保存可能で、開封してそのまま又は湯せんで7-8分温めて食べます。
非常食も3日分、できれば7日分用意しておきたいですね。1日分の食事の目安としては、ごはんやパンの3食分にこちらのようなおかずを3食分。そのほかに好きなお菓子まであれば、食事におけるストレスは軽減できそうです。
2非常食(パン)37ヶ月保存可 100g×6缶(パン):兵庫県高砂市
パンも非常食に用意しておきたくて、こちら「松の陽だまりパン」を選択しました。
兵庫県立松陽高等学校の生徒たちの想いから生まれた「松の陽だまりパン」は、2018年の西日本豪雨被災地でボランティア活動に参加した生徒たちが「体をいたわりつつ、非常食はおいしくないというイメージを払拭したい」との強い思いを持ち、いつでも食べられる(賞味期限が長く、災害時・病気の時でも)、どこでも食べられる(容器が缶詰でより安心・安全、衛生状態が維持できる。)、誰でも食べられる(乳幼児・高齢者の方にも)、すぐに食べられる(お湯や水が必要ない、缶切り不要)、おいしく食べられる(ブルーベリーのジャムを練り込みお子様からご年配まで楽しめる味です)という災害食に必要な5つのコンセプトをモットーにした「焼きたてのようにおいしく、長持ちするパン」です。
非常食(非常食セット)永谷園のフリーズドライごはん6食、パン缶3缶、保存水500ml×6本(7年保存):福島県いわき市
非常食や保存水を補う形でこちらの非常食セットを選択しました。
東日本大震災の経験をもとに「味ひとすじ 永谷園」が自慢のフリーズドライ技術を駆使して開発したフリーズドライご飯と、缶を開けるだけでフワフワのパンが食べれるエマージェンシーブレッド、断水に備えた保存水をセットした7年の長期保存が可能な非常食セットです。
永谷園フリーズドライご飯はお湯で3分、水でも5分、水が無ければそのままポリポリとスナックのように食べることができます(通常のアルファ米はお湯で5分、災害時でお湯がない場合は60分かけて作ることになります)。
非常時でも美味しい物を食べて欲しいという思いが込められた商品です。
キッチンペーパー 70カット, 4ロール×12パック:大分県大分市
大分製紙(株)のキッチンペーパーがたくさん届きます。ボリューム感UP!吸収力に優れたキッチンタオルです。 70カットで1ロールが長持ち、面倒な取替え回数が少なく便利です。 濡れても破れにくいキッチンペーパーで電子レンジにもご使用いただけます。
山盛りのキッチンペーパー、自宅に届いた時は圧巻ですがその分、お得に感じるはずです。
トイレットペーパー ダブル 12ロール×6パック:大分県大分市
大分製紙(株)のトイレットペーパーが大容量で届きます。純パルプとリサイクルパルプを大分製紙独自の製法でブレンド、無香料です。開封しやすいラビットパックは開封後にゴミ袋として再利用できる地球にやさしい商品です。
山盛りのトイレットペーパー、自宅に届いた時は圧巻ですがその分、お得に感じるはずです。
サントリー天然水 2ℓ×6本×2箱:長野県大町市
日頃から購入しているサントリー天然水です。ふるさと納税の返礼品としては割高な感じもしますが、生活必需品の代表格として選択しました。
長野県大町市は、3,000メートル級の北アルプスの眺望の美しさでも知られ、豊かな自然に囲まれた場所です。北アルプスの山々に降る豊富な雨や雪とその水を集める地形であり、長年の水源探索の末に見つけた、「サントリー天然水」にとって理想的な場所です。
この北アルプスの山々に磨かれた天然水は、適度なミネラル分を含み、クセがなく、すっきりとした飲み心地が味わえます。
2022年度もふるさと納税という制度がなかったとしても、いずれにしろ、ホームセンターやドラッグストアで購入していた品物ばかりです。
防災グッズは昨年、一昨年と続いて、いつか揃えないといけないと思っていたものが徐々に揃いはじめています。
それらを実質2,000円で受け取っているので、ふるさと納税で生活における支払いを節約できると考えてます。今たとえば合計100,000円の寄付実践を行なって、寄付額に対して3割の返礼品だとすると、30,000円(100,000円×0.3)分の生活における支払いが節約できたと捉えられます。
2020年度、2021年度の実践はこちらをご覧ください。
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父のふるさと納税も紹介
年末に実家へ帰ると父のふるさと納税を手伝って、自治体にワンストップ特例申請書を郵送する(1月10日必着の提出期限を守るため)という年末駆け込みふるさと納税が恒例になっています。
2022年度も12/31の夕食を食べたあと、10pm-11pmの間に5つの申込みを行い、1/1にワンストップ特例申請書を記載し、寄付した自治体に郵送しました。切手や封筒の準備も必要です。
喜んでもらえるのでこちらとしても嬉しいです。
今回は父が選んだ返礼品も案内します。
・ 豊西牛ビーフシチュー220g×3袋:北海道帯広市
・ 富士山麓の保存水2L×12本(5年保存):山梨県都留市
・ シャインマスカット2kg:山梨県山梨市
・ 【ANDE】デニッシュ食パン プレーン・メープル・ショコラーデ各 1斤サイズ 3本セット:京都府京都市
・ 5分で出来る非常食。安心米クイック21食セット(7日分):島根県出雲市
1時間という短時間でのセレクトでしたが母と相談しながら返礼品を探していました。島根県は母の実家、京都府は二女が暮らしている街。縁を辿りながら、好物のシチューとパン、防災を意識して保存水と保存食、季節を感じられるフルーツを選んでいました。
今年もふるさと納税の仕組みは伝えましたがきっとまた来年も私がやるのでしょうね。マイナポイントの申請もそうですがこうして家族・親子の会話を作るには抜群の制度だと思います。
一緒に暮らしていないと子供が親に教えることってなかなかない中で里帰りの度に「今年もふるさと納税やろうよ」って良い光景ですね。
ふるさと納税の仕組み
ふるさと納税は、希望する地域へ寄付する制度です。寄付したことを居住する地方自治体へ申告することにより寄付金額の一部を翌年の所得税、住民税から控除できるため、事実上の納税ということであり、ふるさと納税と呼ばれます。
利用する側のメリットに焦点をあてると、実質2千円(自己負担額)を支払えば、納税額のおよそ30%の返礼品を受け取れるという仕組みといえます。
節約の観点では、返礼品を、生活必需品(いずれ支払う必要があるもの)、たとえば、トイレットペーパー、キッチンペーパーなどの生活必需品、お米や調味料などの食料品にあてれば、将来の生活のための支払いが節約できるようになります。
私の場合は防災グッズを将来の備えて揃えておきたいものとして、毎年続けて購入しています。
また各自治体の特産品を自宅にいながら、リーズナブルに楽しめることもふるさと納税の嬉しい特典です。
実質2千円の自己負担は、納税した金額から2千円を差し引いた金額が、翌年戻ってくる、もしくは控除されるという仕組み(所得税分は還付、住民税分は控除されます)。
翌年に還付される所得税額は、「(ふるさと納税額−2千円)×所得税率」で計算されます。
また、翌年に控除される住民税額は、「ふるさと納税額−還付所得税額」で計算されます。
自治体としては、ふるさと納税が自治体の税収を増やす手段になり、返礼品を提供する事業者としても、売上の獲得や認知度の向上に繋がります。
ふるさと納税の留意点
メリットが多いふるさと納税ですが、留意点を3点ご案内します。
01. 寄附金控除の上限額
所得税の還付額および住民税の控除額には上限があります。上限額を超えて寄付することもできますが、限度額を超えて寄付した分は税額控除がなく、全額自己負担です。上限金額は、年収や家族構成で決定されます。ふるさと納税サイトがシュミレーションを用意しているので、調べてみましょう。
02. 寄付先はふるさとでなくても良い?
ふるさと納税という名前ですが、寄付する都道府県、市区町村は、必ずしもご自身のふるさとでなくても構いません。任意の地方自治体に寄付できます。
03. ご自身が住んでいる自治体に寄付をしても、返礼品は受け取れません
自治体とは市町村、都道府県どちらにも当てはまるので、例えば京都府京都市に住んでいる人であれば「京都府」と「京都市」が該当します。
ふるさと納税を通してお金の使い道を指定することはひとつのメリットですが、自治体によっては寄付自体ができないところもあります。詳細はご自身が住んでいる自治体にご確認ください。
04. 年末年始の各期限に注意
寄付申込と控除申請には期限があります。各期限に遅れるとその年のふるさと納税としては受理してもらえなかったり、ワンストップ特例制度が使えず確定申告が必要になったりしてしまうので注意が必要です。2023年度のふるさと納税に関する年末年始の期限は次のとおりです。
寄付の申込み:2023年12月31日23:59まで
ワンストップ特例制度:2024年1月10日までに各自治体に必着
※確定申告を行う方は不要です
確定申告:2024年3月15日まで
ポータルサイトの決定
ふるさと納税を案内するサイトは、複数ございますが「楽天ふるさと納税」であれば、楽天市場で買い物をしているのと同じような画面で購入品を選択でき、楽天市場で買い物をするのと同様に楽天ポイントを使う・貯めることができます。
「ANAのふるさと納税」もANAマイルを貯めている方にとっては魅力的です。寄付金額100円で1マイルが貯まります。「寄附先の⾃治体へ実際に⾜を運んでいただきたい」という想いで、マイルが貯まる仕組みにしているそうです。
掲載自治体数、返礼品数の多さですと「ふるさとチョイス」が最も多く、「ふるなび」、「さとふる」はテレビCMでよく見かけます。
ふるさと納税19サイトを横断比較できる「ふるさと納税ガイド」で各ポータルサイトの徹底比較や解説記事に加えて、人気順や還元率順の返礼品ランキングを確認することができます。同じ自治体の同じ返礼品でも、サイトによってポイント還元率が違ったり、規格が異なったりしますので、各サイトの特典や規格を比較してお気に入りのポータルサイトを探してみてください。
2022年度の私は楽天ふるさと納税(楽天ポイントが貯まるから)、父はさとふる(テレビCMでよく見るから)を利用しました。
ふるさと納税はいくらするのが良い?
寄付金控除上限額以内の寄付であれば、寄付金で2,000円を超える部分は全額控除になります。
日々の暮らしの中で、ネット通販やスーパーで買うもの、あるいは旅行先で買うものを、1年間かけて、寄付金控除上限額まで、ふるさと納税サイトで購入していくことをおすすめします。
寄付金控除上限額は、年収や家族構成で決まりますので、各ふるさと納税のサイトにあるシミュレーターで、シミュレーションを実施してみましょう。
たとえば、
年収500万円、配偶者あり、15歳以下の扶養家族がいる方の寄付上限額(目安):54,825円
年収800万円、配偶者あり、15歳以下の扶養家族がいる方の寄付上限額(目安):123,200円
寄付金控除上限額を超えると、自己負担額は2,000円+上限を超えた金額という扱いになってしまうので「ふるさとへの思い」と「お得」を両立させたい方は、気にされるのが良いと思います。
寄付金額の取り戻し
寄付金額は「ワンストップ特例制度」あるいは「確定申告」により、翌年取り戻します。
ワンストップ特例制度は、利用可能条件に当てはまる方であれば、確定申告をせずにふるさと納税による寄付金控除を受けることができる制度です。
自治体から届くワンストップ申請書に必要事項を記載して、翌年の1/10までに自治体へ郵送するだけの手続きです。
利用可能条件は、ふるさと納税で寄付した自治体が5つ以下であり、ほかに確定申告する必要がない方というものです。
ワンストップ特例制度を利用する場合には、寄付を行った回数だけ申請が必要です。
寄付先が5自治体以内でも、寄付回数が多い方は、確定申告の利用が楽な場合もあります。
ふるさと納税で寄付したい自治体が6つ以上あり、ほかに確定申告する必要がある場合には、確定申告により、寄付金額を翌年取り戻します。
自治体から郵送される寄付金受領書を用いて、確定申告書を作成し、税務署へ提出します。
おわりに
最後までご覧いただきありがとうございます。
ふるさと納税は、利用者にとって、ふるさとへの思いを実現する制度であり、かつ、返礼品やポイントといったお得が付いてくる制度です。
ワンストップ特例制度や確定申告を通して、所得税・住民税の仕組みを実践で学ぶ機会にもなります。
NISAやつみたてNISA、確定拠出年金など、税金を自身にとって有利にコントロールしている方とそうでない方では、手元に残るお金が変わってきます。
税金は難しいからと避けてしまうのではなく、利用できる節税策を探して実践することが、ちょっとだけ豊かになるために必要なんだと考えます。
ポータルサイトを使ったり手続きに慣れが必要な制度でもあることから、家族・親子での会話のきっかけになるという魅力もございます。
今回の記事がふるさと納税の実践をご検討中の方のお役に立てますと幸いです。
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